“しらっとした顔でアンフェアな行ないをするのは政治家だけで十分”

シーズン前についつい今年も買ってしまったFall Lineで見つけた編集長の一言。

この“政治家”が安倍晋三を指しているかどうかはもちろん定かではないが、先日の総裁選における討論会などで安倍が発言している映像を見ると、編集長が思い浮かべた“政治家”の一人が安倍だというのもあながち間違いでもないような気がする。もちろん記事を書いたのは選挙戦よりずっと前だろうけど、1年以上も前から国民への説明責任を果たさないままなのだから、意識高い系が多いこのバックカントリー業界の雑誌の編集長が、さりげなく批判したのだと思いたい。

記事自体は“ショールーミング化の矢面に立たされたプロショップの現実と未来”というサブタイトルが付けらていて、最近問題になっている実店舗の「ショールーム化」がスキー、スノーボードのプロショップでも起きていることへ警笛を鳴らすものだった。ショップでは“無料相談所”と自虐的に呼んでいるらしいw プロショップへ行って試着したり、店員にいろいろ話を聞いたりしても、結局そこでは買わずにネットショップなどでプロショップより安く商品を買うので、プロショップはただのショールームになっているという。オレじゃんwww

だからというわけじゃないけど、客としてこちらにも言い分はある。価格差がプロショップのサービスの対価として妥当だと思えば、ネットショップ等では買わない。こちらの知りたいことに的確に答えてくれて信頼できれば、そこで買おうと思う。ところが、残念ながら、店も店員も様々だ。

例えば、テレマークを売っていながらテレマークをちゃんとやってなかったり、知識が全然浅かったりする。直営店にいたっては、売ることを優先しているのか、いいことしか言わないことも多い。せっかく店へ足を運んでくれているのだから、店員は情報を“無料で持ち去”られるなどと考えずに、客からの信頼を得るための機会だと考えるべきだ。サービスに満足すれば、常連客にすることだってできるはずなのだから。

あるいは、輸入品が本国よりもかなりの高額で売られている場合、日本の代理店のサービスが価格差に対して不十分だと感じるときは、個人輸入や並行輸入品を購入する場合だってある。“専門店でモノが売れなければ、輸入代理店の採算割れを引き起こし、（省略）私たちが本当に必要とする商品ほど日本に入ってこなくなる可能性だってある”と言うけれど、ネットで簡単に個人輸入ができるようになった現在では、以前よりも客にとっての輸入代理店の存在意義が低下しているのは仕方のないことだ。

さらに、“命を託す道具やウェアを選んで買うのに、海外サイトの情報や誰が書いたかも分からないレビューで判断しなければならない事態は危うい”という考えも一面的だ。海外サイトの情報はプロショップの店員の情報に劣るとでも言いたいのだろうか。業界のバイアスがかかったレビューを読んでも、必ずしも正しい情報が得られるとは限らない。さまざまなユーザーのたくさんのレビューの方が有益なことも少なくない。業界の思い上がりと言えるだろう。

そうは言っても、自分だってできるだけ地元の店で買いたいとは思っている。その方が地元の経済のためにもなるからだ。それでもネットショップを利用するのは、“わずかな価格差”では済まないからだ。ネットショップで買うときでも、消費税を納めてないAmazonよりは楽天市場で買うようにしている。

そもそも基本的に定価では買えなくて、セール品の20%OFF前後が目安だ。ネットではそれ以下で買えることもあり、半額も珍しくはない。店頭に在庫がもうない型落ちや中古品が欲しい場合だってある。プロショップで商品を定価で買える富裕層ばかりがバックカントリーを楽しんでいるわけではないことも忘れてはいけない。

これだけ消費者を批判するのであれば、まずはちゃんとした調査を行って結果を示すべきだろう。“ショールーム化”の実態が見えない。業界紙がプロショップをかばっていると思われかねない内容だ。それこそ安倍内閣の不正を追求した野党のようにちゃんと根拠を示した方がいいだろう。記事に登場するプロショップ店長やオーナーだって、どこの誰かも分からない。パウボスレである店長が晒されてはいたけどw 消費者にとっては、雑誌に登場する謎の店長よりも、情報に直接アクセスできる海外サイトの方が信用できるのではないだろうか。

すっかり批判の批判のようになってしまったけれど、バックカントリーを楽しむには結構金がかかるということが事実だ。貧乏学生の頃から山スキーを始めた自分から見て、今どきのバックカントリー入門者の装備があまりに充実していて驚く。社会人はポンと一式揃えて始めるので、学ジャーやセーターをアウターの中に着ていた自分とは雲泥の差だ。山スキーは業界によってファッションに変えられてしまった印象を受ける。

そんなお金持ちが多いバックカントリー業界でも、最近よくネットで買ったり中古品が盛んに売買されるのは、根本的にみんな財布が寂しくなったからだ。企業は内部留保ばかり増やして賃金に回そうとしないのだから無理もない。さらに、政府が社会保障を切り捨てるため、将来の不安が増大して消費は鈍る。貧乏になってプロショップで買えない客が増えるのも必然だ。

“しらっとした顔でアンフェアな行ないをするのは政治家だけで十分”などと１行書いただけで消費者に説教するよりも、はっきりと安倍政権や自公政権の政策を紙面で批判してみろと言いたい。“左翼”の雑誌だと批判されてもいいじゃないか。富裕層だけのためではなく、本当に消費者のため、プロショップのためになることをするなら、読者からは支持されるだろう。

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